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今年も苦戦!!yahoo抜粋 2015,01,05, Monday
昨年のパチンコ・パチスロ業界は消費増税に始まりパチスロの検定基準変更、参加人口1000万人割れ、さらに導入こそされなかったもののパチンコ税の話が出るなど、相変わらず落ち着かない年でした。今年についても、聞く限りでは業界的に向かい風はあっても追い風の情報は少なそうですが、年始ということで業界の2015年を考えてみようと思います。

 ◆参加人口

 それこそ「神風」でも吹かない限りは、今年も減少すると見て間違いないでしょう。遊技者減少の理由を、スマホゲームなどの趣味の多様化を挙げる人もいますが、そもそもの理由は、やはり一般大衆の娯楽としてはお金がかかり過ぎるようになった、負け過ぎるようになったのが原因。その理由はいくつもありますが、何にしてもメーンのユーザーとなるサラリーマン層ですら離れつつあるのは死活問題と言えるでしょう。2014年に発表されたレジャー白書では約970万人とされていましたが、この減少ペースなら900万人割れも十分可能性があると言えます。また、ここ数年自粛されているテレビCMは、今年も継続して自粛されるようです。テレビという強力なPR媒体を使わないという選択をしたことで、新規ユーザーの増加も厳しいと見るのが妥当でしょう。

 ◆遊技機

 パチスロについては、昨年秋から検定方法が変更になり、検定通過済みの台は11月末までにホールに設置しなくてはならなくなりました。12月から登場する新検定機は海のものとも山のものとも分からないだけに、過度な期待は禁物。ホールも今ある「手駒」で勝負するしかなく、画期的なマシンが登場する可能性は低いでしょう。また、パチンコについても、さらに厳しくなるようなウワサもあり、特に出玉が強烈なMAXタイプには多少なりともブレーキがかかりそうです。パチンコなら羽根物、パチスロならAタイプといった、シンプルな台に注力するメーカーも増えてきそうです。

 ◆店舗数

 15年前は1万7000店はあったとされるパチンコ・パチスロホールですが、2013年末時点で1万1000店台。この1、2年で1万店台に突入し、1万店割れも近そうです。一方で、大型チェーンは新規出店を続けおり、チェーンの大型店が新規出店、中小は閉店という流れは継続しそうです。

 ◆パチンコ税

 2014年から一部で検討されているもので、これも引き続き検討される見込みです。一部報道では、ユーザーが特殊景品を交換する際の1%(約2000億)を税収として見込み、これによりイメージアップもあるのでは、とありました。正直、パチンコ税によるイメージアップは難しいと思いますが、業界として大きな変革になることは間違いないでしょう。また、この「1%」という税について「JRAの控除率は悪くても70%だからもっと取れ」という意見がありますが、これを一緒に論じるのは誤解の元。仮に税を30%にしたら、実際にユーザーが遊技に使って戻ってくる分は、50%前後だと思います。

 この他、昨年の臨時国会では廃案になったIR推進法案(カジノ法案)も、再度検討される可能性も十分にあり、パチンコ・パチスロ業界にも多少の影響はありそうです。逆風ばかりの状況の中、どんな手を打ってくるのか。たまに思いもよらない手法を取る業界だけに、注意して見ていたいと思います。


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